長期入院に備えるおすすめの医療保険ランキング!入院費用や治療費におすすめのその他保険も紹介

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

長期入院に備える医療保険を紹介!入院費用や治療費の準備におすすめなその他の保険も紹介

最近では、病気にかかり入院しても短期で退院するケースが増えています。そのため医療保険も退院後の通院に対しての保障が手厚いものも増えてきています。

しかし、長期で入院するケースが全くないわけではないため、「もし長期で入院したら、保険で手厚く保障されるの?」「長期入院になった場合、収入がなくなってしまうのに治療費がかかるため心配。」と、疑問に思ったり不安になったりする方が多いと思います。また、通院保障の手厚い保険が増えているため、長期入院に対して手厚い保障のある医療保険があるのかも気になることでしょう。

そこで、この記事では長期入院の治療費に備えるおすすめの医療保険や長期入院に備える就業不能保険、医療保険の「180日ルール」などについて詳しく解説していきたいと思います。

長期入院の治療費に備える医療保険おすすめランキング

では、どのような医療保険が長期入院の治療費に備えることができるのか、おすすめの医療保険をランキング形式で紹介・解説していきたいと思います。

1位:メットライフ生命「フレキシィS」730 日型

まず一番におすすめしたい長期入院に備える医療保険が、メットライフ生命の「フレキシィS」730日型です。

メットライフ生命「フレキシィS」の特徴を簡単に挙げると、以下の2点です。

①日帰り入院から保障される

日帰り入院から最大730日まで保障されるのはとても保障が手厚いです。

月払保険料だけで判断すると、チューリッヒ生命が一番安いですが、給付日数が365日のため、割高になってしまいます。しかし、同じ730日型のソニー生命は保険料がメットライフ生命よりも少し安いですが、支払条件が入院5日目からのため、メットライフ生命の方が保障が手厚いと言えます。

②介護一時金や認知症一時金などユニークな特約も多く、それぞれに合った保障を作ることができる

医療保険によく名前を聞く、先進医療特約や7大疾病に関する特約はもちろんありますが、メットライフ生命では「介護一時金特約」や「認知症一時金」などユニークな特約が多くあります。

様々な特約があるため、必要な保障を選んでカスタマイズすることができるので、ご自身やご家族に合った保障を作ることができます。

60日型との保険料の差額も500円程度なので、いざというときの長期入院に備えるためにも検討してみるのも良いでしょう。

2位:チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムDX」365 日型

次におすすめしたい長期入院に備える医療保険は、チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムDX」365日型です。

チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムDX」365日型の特徴について、3つご紹介します。

①日帰り入院から保障される

メットライフ生命と同じように日帰り入院から保障されるため、ソニー生命の入院5日目から保障されるよりも、より手厚い保障と言えます。

②外来手術でも5万円保障される

チューリッヒ生命では入院中の手術だけでなく、外来手術でも手術給付金を受け取ることができます。メットライフ生命でも同じく、外来手術でも手術給付金を受け取ることができますが、給付金額が25,000円に対し、チューリッヒ生命では倍の50,000円受け取ることができます。

③申し込みは代理店のみでの取り扱いになる

申し込みはメットライフ生命やソニー生命とは違い、代理店のみになります。

代理店のみの取り扱いであるため、これがデメリットに感じる方も多いかもしれませんが、代理店で契約するメリットもあります。保険のプロである代理店で契約するため、その方にあった保険の内容の提案をしてくれたり、契約の手続きや保険金請求の窓口を一本化することができます。

この「終身医療保険プレミアムDX」は女性専用のタイプもあるので、そちらも検討してみると良いでしょう。

3位:ソニー生命「低解約返戻金特則付総合医療保険」730日型

ソニー生命「終身介護保障保険」

続いて、ソニー生命の「低解約返戻金特則付総合医療保険」730日型の特徴を2つご紹介します。

①入院5日目から保障される

入院日数が5日以上からの保障になるため、メットライフ生命とチューリッヒ生命に比べると、ネックになってしまう特徴になります。しかし、短期入院を保障してほしい方には向いていませんが、5日以上の入院から保障されるためその分保険料を抑えることができます。また、基本保障に「死亡給付金」があり、払込期間が満期を超えると解約返戻金を受け取ることができます。保険料を抑えたいから死亡給付金は必要ない、という方は基本保障から外すことができます。

②先進医療特約はあるが、通算1,000万円までと他社より少額の保障

ソニー生命にも「先進医療特約」があり、月払保険料+55円で付帯することができます。しかし、メットライフ生命とチューリッヒ生命では、追加で払う保険料がソニー損保と比べれておおよそ2倍くらいですが、通算2,000万円まで保障されます。ソニー生命では、通算1,000万円までの保障となるため、他社と比べると少額の保障となります。

保障は少額と感じますが、いざ先進医療で治療を受けることになった場合にこの技術料は保険適応外となってしまうため、先進医療特約がある保険だと特約を付帯していれば安心して治療を受けることができます。

長期入院に備える医療保険はそもそも必要?

長期入院に備える医療保険を紹介してきましたが、長期入院保障は本当に必要なのか疑問に思われる方もいらっしゃると思います。そこで、どのような病気が長期入院する病気なのか等、長期入院について解説していきます。

統合失調症、脳梗塞、脳出血などは長期入院する病気?

病気・けが別の平均的な入院日数を比べてみると、幻覚や妄想という症状が特徴的な精神疾患である統合失調症や、脳神経が変性して脳の一部が萎縮していく過程でおきる認知症のアルツハイマー病等が特に長期入院が必要な病気となっています。

他にも脳梗塞や脳出血のような脳血管疾患や、毒素の吸入により免疫反応が続いた結果、破壊された組織と増えた痰などによる気道閉鎖がおこりやすい状態である慢性閉塞性肺疾患などは長期入院になる傾向があります。

厚生労働省の「平成29年(2017)患者調査の概況」によると、それぞれの病気で必要になる入院日数は以下のようになります。

  • 統合失調症 約277日
  • アルツハイマー病 約252日
  • 脳血管疾患 約78日
  • 慢性閉塞性肺疾患 約61日

上記のとおり、他の病気やけがと違って長期入院になる傾向があることがわかります。

長期入院の可能性はどのくらい?

病気やけがなどで入院する方の割合は、厚生労働省の「患者調査(2017年)」によると人口10万人に対して1,036人です。これは約1%の確率になりますが、乳幼児を除けば年齢が高くなるほど入院する方の割合は増えていき、70代前半で約1.7%、80代後半になると約5.3%となります。

また、入院日数は14日以内は約68%、15〜30日以内では約15%、31〜91日では約12%、92〜182日では約2%となっています。8割以上は1ヶ月以内に退院しており、1ヶ月を超える入院は2割弱になっている状況です。

割合で考えると、頻繁に起こりうることにないように思う方も多いと思いますが、統合失調症やアルツハイマー病、脳血管疾患等にかかってしまった場合、長期入院になってしまうためもしものために長期入院に備えていると良いでしょう。

長期入院した場合、入院費用はどれくらいかかる?

もしも長期入院することになってしまった場合、公的医療保険が適用されるため保険診療に該当する治療の自己負担額は3割となりますが、入院時食事療養費差額ベッド代など公的医療保険適用外となる場合もあります。

まず、継続的にかかる医療費は、高額医療制度を使った場合1ヶ月の自己負担額は9万円程度となります。4ヶ月目からは44,400円に減額されますが、入院が続く限りこの支払いも発生します。

次に入院中の食費である入院時食事療養費です。一般の方は1食あたり460円となっており、1ヶ月の入院となると41,400円が必要になります。もし、500日入院すると、合計69万円が全額自己負担となってしまいます。

そして、個室等の特別室を利用した際に公的医療保険適用外で請求される病室代である、差額ベッド代です。この差額ベッド代は厚生労働省調査(2016年)によると平均6,144円となりました。1日あたり6,000円とした場合、1ヶ月では18万円、500日入院すると300万円の費用がかかります。

長期入院する人は減少傾向

しかし、高齢になったときや特定の病気になったときには長期入院する可能性もありますが、現在では入院日数は短期化の傾向にあります。1984年は平均41日だった入院日数が、2017年には平均29日に短期化しており、30年あまりでおよそ10日、割合でいうと2割以上も短くなっています。

これは医療技術の進歩によって体への負担の少ない手術ができるようになり、以前よりも早く回復できたり日帰り手術ができたりするようになったことや、在宅療養がしやすい環境が整備されたり、入院が長引くほど病院が受け取る診療報酬が減っていく仕組みが導入したりしたためだと考えられています。このような状況が続いていけば、今後さらに入院の短期化が進むのでは、と考えられます。

長期入院に備えるなら医療保険よりも就業不能保険がおすすめ

長期入院になってしまった場合、公的医療保険の高額療養費制度等を活用しても、多額の費用がかかります。また、長期入院によって働けない状態が続くと収入も減ってしまいます。

会社員の場合は公的医療保険から傷病手当金が支給されるため、休職4日目から最大1年6ヶ月までの期間、手取り額の約7割の金額を受け取ることができます。しかし、自営業者の場合、傷病手当金という制度がないため、無収入になってしまいます。

会社員の方で傷病手当金でも生活費等が補えない場合や自営業の方には、医療保険も大事ですが、就業不能保険がおすすめです。

就業不能保険とは、入院中や医師の指示による自宅療養中などに生じる収入減をカバーすることを目的としている保険です。一定の保障されない免責期間をすぎると、給付金を給与のように毎月受け取ることができます。この保険は医療保険のように1日いくらではなく、1ヶ月いくらと設定します。

しかし、この保険で保険金や給付金を受け取れないケースがあります。そのため、精神や神経系統の障害(うつ病など)が対象に含まれるかどうか、いつからいつまでの期間給付されるのかなど、商品ごとに異なるため、複数の商品を比較して検討することが重要です。

保険に加入する時のチェックポイントとして、

  • どのくらいの金額が保障されるのか
  • どのくらいの期間を保障されるのか
  • どんな病気が対象になるのか

の3点を比較し、検討してみると良いでしょう。

参考:医療保険の180日ルールには要注意

入院日数が少ない、というのは入退院を繰り返す方が増えているという側面があります。

入退院を繰り返すときに気をつけなければならないことがあります。それは医療保険の「180日ルール」です。

例えば、糖尿病で入院し、退院してから60日後に再度糖尿病で再入院した場合、その2回の入院は医療保険では1回としてカウントされます。つまり、120日の入院が1回とされるため、後半の60日は全く保障されないということになります。

通常180日ルールは同じ病気で再入院した場合適用になりますが、違う病気で再入院した場合でもこのルールが適用されてしまう医療保険もあります。

また、ある病気が原因となって起こる合併症の場合にも注意が必要です。それは個別の病名は異なりますが、原因が同じであるため合併症には180日ルールが適用されます。

上記の例でいくと、もし退院してから再入院するまでの期間が120〜180日以上あった場合は、それぞれの入院は1入院とみなされるため、給付金はそれぞれ60日ずつ給付金が出ます。

まとめ:長期入院が減少傾向にあることを踏まえて医療保険を選ぼう

長期入院の治療費に備える医療保険や入院費用や治療費の準備におすすめなその他の保険について解説しましたがいかがだったでしょうか?

今回の記事のポイントは、次の4点になります。

  • 医療技術の進歩や在宅療養がしやすい環境が整備されたりすることで、長期入院が減少傾向にある
  • 入院日数は短期化しているが、統合失調症・脳梗塞・脳出血などのように入院が長期化する病気もある
  • 長期入院には収入面をサポートする就業不能保険がおすすめである
  • 主に同じ病気で再入院をした場合に適用される「180日ルール」に注意する

ランキングで紹介した長期入院に備えることができる医療保険や就業不能保険を検討し、もしもの長期入院に備えることができるあなたにとってベストな保険が何か、検討してみると良いでしょう。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

SNSでもご購読できます。

コメントを残す

*

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください