医療保険はいらないのか?不要論から必要性を徹底分析!

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医療保険はどうしていらないと言われるのか?

民間医療保険を検討している中で、そもそも民間の医療保険に敢えて入る必要があるのかと疑問に思ったことはありませんか?

医療保険にまだ加入していない人は入った方がいいのか・・・悩まれている人もいるでしょう。

保険料は毎月払っていくとなると大きな額になりますよね。

病気やケガで入院するなどした際、保険に入っていたとしても、条件が厳しく保険適用にならなかったということになれば入る意味があまりないのではないかと思うかもしれません。

しかし、実際に自分が病気やケガになった際に、自分や家族を助けてくれるお金があることで、金銭的にも精神的にも“お守り”になってくれることは間違いないです。

今回は、

・医療保険がいらないと考えられる理由

・医療保険が必要な人はどんな人か?

・先進医療特約の必要性

について解説していきます。

「自分は医療保険に加入するべきか?それとも必要がないのか?」検討する際の参考にしていただきたいと思います。

それでは紹介していきましょう。

自分に医療保険が必要ないのか確実に知りたい!という人は保険のプロに相談しましょう。

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医療保険不要論の根拠①公的医療保険制度の充実

 

日本は公的医療保険制度が大変充実しています。

以下で解説する3つの制度があることから、医療保険の不要論を解説していきます。

3割負担

病気や怪我をした際に、病院などの医療機関や調剤薬局などで診察・投薬・治療その他必要な医療サービスを私たちは受けています。

この場合にかかった費用が医療費です。

日本には医療保険制度があることによって、この医療費を、全額自分で負担しなくても済んでいます。

公的医療保険を取り扱う医療機関へ保険証を提示すれば、外来・入院に関わらず医療費の原則3割にあたる自己負担で治療が受けられます。

残り7割の医療費は公的医療保険が負担します。

ただし、義務教育就学前の子どもでは2割、70歳以上75歳未満の被保険者は所得に応じて2割または3割、75歳以上の後期高齢者医療制度の被保険者は所得に応じて1割または3割となっています。

この医療保険制度があるおかげで、日本では窓口での負担がかなりおさえられています。

高額療養費制度

医療保険制度によって医療費の一部を負担するだけで済んでいるとはいっても、病気やけがなどの内容によっては自分で負担すべき医療費の額がかなり高額になってしまう場合もあります。

支払いが数十万円や数百万円ほどかかった場合も、医療費の自己負担分が過重なものとならないよう上限を設けて負担を抑えてくれる制度が高額療養費制度です。

高額療養費制度では、医療機関や薬局での自己負担額が月単位で一定額を超えた場合に、その超えた金額を医療保険から支給するものです。

その自己負担の上限額は年齢や所得によって異なっています。

ただし、入院時の食事代や差額ベッド代など、そもそも公的医療保険の対象外のものは含まれません。

また、全額自己負担になる歯のインプラント治療や不妊治療、先進医療も高額療養費の対象外となっています。

自由診療や病院でかかるお金については、考えておかなくてはなりません。

 

傷病手当金

健康保険に加入している会社員がが病気やけがで働けなくなったときに受けられる代表的な保障が「傷病手当金」です。

健康保険の傷病手当金は、仕事を休むことになってしまい給与がもらえない場合、一定の要件を満たせば最長で1年6か月まで、給与の額の約3分の2相当額が健康保険から支給される制度です。

ただし、自営業の方のように国民健康保険に加入している人は、この制度を活用することができません。

収入が途絶えてしまった場合に、自分で備えておけるようにしておく必要があります。

 

医療保険不要論の根拠②商品構造的な問題

医療保険がいらないと言われる理由として、以下に解説する医療保険の商品の構造自体に問題があることも考えられます。

解説していきましょう。

時代に合わない入院中心の保障

一般的に、医療保険の主契約は『疾病(・災害)入院給付金』と『手術給付金』です。

保険の支払事由には「入院したかどうか」が大きく関わってくるのです。

しかし近年、政府は高齢化が進む日本の医療費の抑制をするために、退院できる患者にはできるだけ早く退院してもらうようにし、通院治療や在宅療養を強化するとともに、入院日数の短縮化に乗り出しました。

実際、医療技術の進歩によって体への負担が少ない治療が増加したり、在宅医療が充実することなどによって、入院期間も短くなっています。

医療保険では入院1日あたりいくらという給付が一般的ですので、入院期間が短くなればそれだけ受け取れる給付金の額も少なくなってしまいます。

入院を伴わない手術や通院による治療を受けた場合は、受け取れる給付金が全くない、もしくはわずかな金額にとどまるケースもあります。

加入する保険によっては、治療の実態と医療保険の保障内容にが差が生じていることもあるので、注意する必要があります。

 

支払事由の基準が高い

基本保障ではカバーしきれないリスクに対応するために特約をつけている場合があります。

保険でいう特約とは、基本保障に追加するオプションを指します。

例えば、入院1日あたり5千円の基本の保障に加え、3大疾病による治療の場合には100万円一時金を出しますよというものです。

しかし、実際には支払事由を満たさず、特約をつけていても結局、給付金を受け取れないということがあります。

特約を追加しても、実際に受け取る上での適用条件が厳しいのが現実です。

そのため、保険の必要性を検討する際には、しっかりと保障が受けられるものなのか、適用される条件の範囲を確認しておくことが大切です。

 

長期入院に対応しづらい

医療保険には、1度の入院につき最大何日まで保険金を支払うかの「限度日数」が定められており、限度日数と通算限度日数があります。

1入院の限度日数は、「60日」や「120日」のタイプが多く、通算限度日数は730日〜1000日のタイプが多いです。

医療保険の支払条件を満たした入院でも、限度日数を超えるとそれ以降の入院給付金は受け取ることができません。

また、1入院にはルールがあり、「同じ病気が治るまでの1回の入院」とされています。

例えば、限度日数60日の保険に加入していた人が、何らかの疾病で30日間入院したとします。

1度退院したものの、同じ病気が再発、またはその疾病に関連する別の病にかかって入院となりました。

この場合、「前回の疾病が完治していない」となってしまい、1度目の入院としてカウントされてしまうのです。

2回目の入院で40日入院したとすると、入院日数は通算70日となりますが、60日の保険に入っているんので、はみでた10日分は給付金がもらえません。

 

逆に医療保険が必要な人ってどんな人?

日本の公的医療保険制度は、相互扶助の精神に基づいて、病気や怪我に備えてあらかじめお金を出し合い、実際に医療を受けたときに、医療費の支払いに使う仕組みです。

患者はかかった医療費の原則1~3割を支払えば済み、残りは自分が加入する医療保険から支払われます。

日本は全ての国民が公的な医療保険制度への加入を義務づけられています。

よって、保険に頼る必要のない富裕層や、公的保険制度だけで十分と確信している会社員、万が一の医療費用として確保しておけるお金があるという人には不要です。

また、医療保険で元を取りたいと考える人にも不要でしょう。

病気やケガはいつ自分の身に起こるか分かりません。

不測の事態が生じ、お金が必要になったとき、まとまった金額が用意できない人にとっては、保険はとても助かります。

医療保険に加入をしていないと全部自分で負担しなければなりません。

月々積立をしてお金を貯めても入院したらそこから支払わなければいけません。

医療保険に加入をすることで貯蓄を守ることができます。

実際には、医療費用としてまとまったお金がある人のほうが割合としては少ないですので、若い人や収入、貯蓄がない人は加入しておくべきでしょう。

入院をしたとき、病気がいつ治るか、治療費がどれくらい掛かるか、病気が長引くと仕事ができなくなるのではないか等、多くの不安が生まれます。

そこで医療保険から給付金が支払われると全額医療費を補うことができなかったとしても精神的には楽にもなります。

医療保険が必要な人と必要ない人についてなんとなくわかったけど、加入すべきかどうか自分一人で判断するのは不安・・・という方は保険のプロに相談しましょう。

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参考:便利な先進医療特約について紹介

 

高額な自己負担が必要になる場合もある「先進医療」ですが、そこまでもをカバーできる特約もあります。

以下では先進医療特約について紹介していきましょう。

先進医療特約とは

先進医療とは、「一般の医療水準を超えた最新の先進技術」として高度の医療技術を用いた治療法や医療技術のうち、公的医療保険の対象にはまだなっていないものの、有効性や安全性について厚生労働大臣から承認された医療行為のことを言います。。

「先進医療」にかかる費用は、患者が全額自己負担することとなります。

先進医療特約の1つの例として、陽子線治療があります。

固形がんに対する放射線の一種である粒子線(陽子線)を病巣に照射することにより、悪性腫瘍を治療します。

X線は病巣の周辺の健康な細胞にもダメージを与えますが、陽子線は病巣をピンポイントで狙い撃ちすることができるのが特徴です。

1件当たりの費用は約276万円程かかるので、かなり高額な治療となります。

 

データから見る先進医療特約の必要性

先進医療の実施件数の多い技術トップ10を以下に紹介します。

1位 多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術/14,433件
2位 前眼部三次元画像解析/11,595件
3位 陽子線治療/2,319件
4位 重粒子線治療/1,558件
5位 Eウイルス感染症迅速診断(リアルタイムPCR法)/255件
6位 歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法/240件
7位 MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法/207件
8位 腹腔鏡下広汎子宮全摘術/185件 ※平成30年4月より先進医療から外れ保険適用となりました。
9位 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術/180件
10位 切除支援のための気管支鏡下肺マーキング法 (微小肺病変)/154件 ※平成29年11月より先進医療から外れました。

表の数値だけをみると、実施件数が多いように見えるかもしれませんが、先進医療を受ける確率は高いわけではありません。

たとえば、3位の陽子線治療は年間約2,000件ですが、治療中のがん患者が約150万人に対しての人数になりますので、低い確率であることがわかります。

また、8位の腹腔鏡下広汎子宮全摘術や10位の切除支援のための気管支鏡下肺マーキング法は、実際に先進医療から外されました。

保険適用陽子線治療や重粒子線治療など高額で比較的メジャーな治療も、近い将来保険診療になる可能性があります。

以上から、先進医療特約のを受ける可能性は低いといえるでしょう。

しかし、高額の治療費を月100円程度でつけておけるのであれば、安心できるお守りにはなると思います。

 

先進医療特約は人気だが必要なのか?

月約100円というわずかな掛金で最大2,000万円の治療費を保障してくれるのは魅力的です。

200万円や300万円なら余裕をもって全額カバーすることが可能です。

この特約をつけておらず、万が一この高度な治療が必要になったときに高額の治療費を急に用意することは難しく、大きな経済的負担になります。

先進医療特約は約100円程度で追加できるので、月々の保険料は大きな負担にはなりません。

これだけ安くできるのは、実施件数の低さが理由となっています。

しかし、100円程度で高額の治療にも備えることができるのであれば、特約をつけておくことをおすすめします。

医療保険はいらないのか?のまとめ

公的な医療保険が充実している日本では、民間の医療保険が不要だと思われる人もいます。

万が一のことが起こった場合に、まとまった大きなお金を医療費用として確保しておけるか、それぞれの価値観と家系の状況、貯金を考慮して考えておく必要があります。

自分たちにはどの特約をとける必要なのかを十分に検討し、いざというときに不安にならないように備えて、民間の医療保険にも加入しておくべきでしょう。

今回は医療保険がいるのかいらないのかについて解説してきました。

自分たちが納得して医療保険を選ぶ際の参考にしてくださいね。

医療保険に入りたいと思ったら、複数の保険を比較して自分にあった保険を見つけましょう。

保険を比較する際には、当サイトが唯一おすすめしている保険相談サービス「ほけんROOM相談室」で保険のプロと一緒に気になる保険を比較するのがおすすめです。

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